ブランド買取でよくあるトラブル

査定額が以前に聞いた金額より下がった

事前のLINE査定価格よりも大幅に減額されたり、以前に査定された時よりも下がってしまう事があります。

その理由を説明します。

原因1　ブランド品の相場が下がった

金やプラチナ、時計やバッグも同様にブランド品の相場は日々変動しています。

為替や世界情勢の関係、季節など様々な要因で上下します。

対策

上がることだけ考えず、下がることも考えて売るタイミングを判断しましょう。

原因2　来店してもらいたい為に高い価格を伝えた

高い価格を伝えて来店に繋げるブランド買取店も少なくありません。

対策

わざと高い価格を伝えている買取店もあるので、実際に査定に行かないと分かりません。

事前の査定価格をあまり鵜呑みにしないようにしましょう。

原因3 　査定士が査定額を間違えた

査定士が査定額を間違えることが稀にあります。

カラー素材サイズの違いやデザインが似ている商品でも大きく価格が変わる事もあり、何百件に1回は間違えます。

ブランドハンズでも赤字になる買取をしてしまうことも少なくありません。

対策

対策はありません。

新品なのに新品として買取できないと言われた

一度も使用していないのに新品ではなく中古品として評価されたり、

購入したものを箱から開封せずに持って行っても新品として買取してもらえなかった、などの場合があります。

その原因と対策を紹介します。

原因1　新品でも元から傷がある場合があります

新品で販売されていても店舗での保管時に傷が付いている場合があります。

対策

購入する際にも傷が無いか外側も内側も細かく確認しましょう。

原因2　購入して未使用でも長期保管していると新品とは評価されない場合があります

ブランド品によっては刻印やシリアルナンバーで製造年数が分かるので、6ヵ月から1年程期間が経過すると新品として評価できなくなる物が多くあります。

また保管している間に経年劣化も進みますので新品としては買取できません。

尚、箱や保存袋、保護シールなどの付属品が揃っている事も新品として評価される判断基準となります。

対策

早めに売るか売らないかを決めて、購入日の記載されている保証書やショップカードがあれば一緒に持ち込みましょう。

原因3　付属品が無い商品では新品と判断しづらい事があります

新品は二次流通で販売される際にも箱や保存袋、保証書が揃っている物が新品の基準となります。

対策

箱や保存袋と保証書やショップカードは必ず忘れずに査定時に持っていきましょう。

売却する際に個人情報の提出を求められた

買取の際に身分証明書が必要になります。個人情報がないと買取出来ない理由を説明します。

原因　買取店は古物営業法で運営しており買取する際は身分証明書と職業や連絡先の提出が必要となります

買取業者はお客様の本人確認書類の保管が必要となりコピーやスキャン、写真撮影をする事が一般的です。

対策

買取を依頼する際は運転免許証など身分証明書を忘れないように持参しましょう。

商品をなかなか返してもらえない

売りたくないので持って帰ろうとしても商品を返してくれない店舗が稀にあります。

そのような買取店の説明をします。

原因　買取店の競争が激しく他店へ行かせない為に無理やり買取しようとしている場合があります

今の時代でも店舗で押し買いに近い買取をする店舗もあると聞きます。

対策

希望金額を伝えて、希望金額にならないなら売らないときっぱり伝えましょう。

売ってしまった商品を返品して欲しいが断られた

売ってしまった後に冷静に考えると後悔しているので返品して欲しいという場合の説明をします。

原因1　売買契約書を交わして所有権が店舗側に移転している為返す義務がない

所有権が店舗側にある為、店舗としても返品対応が難しい状況です。

対策

トラブル防止のため売買契約書に記載されている注意事項にしっかりと目を通し納得した上で売却しましょう。

本物なのに偽物・コピー品と判断された

正規店で購入したのに買いとってもらえなかったという事は稀にありますので買取店の内情をご説明します。

原因1　鑑定士も判断を間違える事があります

鑑定士も真贋判断を間違える事があり、本来買取りできるものをお断りしてしまう場合があります。

対策

時間をかけてしっかりと査定してもらったり、別の買取店にも相談してみましょう。

原因2　売りづらいものは買取を断る事があります

中古市場で本物と偽物が判断しにくい商品などはストップがかかり、買取をしない場合もあります。

対策

買取店ごとに販売方法や販売先は様々なので、色々な店舗で査定してもらい買取してもらえる買取店を探してみましょう。

原因3　買取店独自の基準で本物と確証が持てない時は買取しない場合がある

本物と偽物ではなく厳密には基準内と基準外と判断する

対策

別の買取店にも査定依頼を出してみましょう。

売ったあとキャンセルできないと言われた

原因　売買契約書を交わした後は、基本的に店舗は商品を返さなければいけない義務はありません

商品の所有権が売買契約書を交わした事で、お客様から店舗へ移っているので返品をしてもらえないことが多いです。

対策

本当に売ってしまっても良い商品なのか、しっかりと考えて売るようにしましょう。

良心的なお店だと代わりの商品を売って交渉したり、頼めば返品してくれる可能性もあるので確認してみるのも良いです。